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説明会 プロジェクト研究 オンライン 東京 名古屋 大阪 福岡 仙台 随時開催

社員が本気で考える新規事業開発プログラム 説明会
ーイノベーション人材育成で組織の活性化をご検討の方へー

事業構想大学院大学および事業構想研究所では約500社に上る新事業開発支援および、1000名以上のイノベーション人材育成で得た研究成果を基に、独自プログラム「プロジェクト研究」を開発・実施しています。

開催中の説明会

本学修士課程の2年間のカリキュラムの要素を1年間に凝縮した、社員が本気で考える新規事業開発プログラム(プロジェクト研究)の説明会を開催しています。

各リンク先より、各プログラム説明会へのお申込みが可能です。

 

【1社型プロジェクト研究】

詳細の説明については、個別相談を承っております。

ページ下部のお問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。

 

【テーマ型プロジェクト研究】

新規事業開発プロジェクト研究 (2022年5月開講開講予定)

説明会日程:

2022年1月28日(金)13時30分~14時30分

2022年02月07日(月)14時00分~15時00分

2022年02月14日(月)14時00分~15時00分

2022年02月17日(木)14時00分~15時00分

2022年02月21日(月)14時00分~15時00分

2022年02月24日(木)16時00分~17時00分

2022年02月28日(月)14時00分~15時00分

 

 

カーボンニュートラル新事業プロジェクト研究(2022年5月開講予定)

説明会日程:

 

【地域開催プロジェクト】

つくば新事業プロジェクト研究 (2022年5月開講開講予定)

説明会日程:

2月16日(水) 11時00分~12時30分

2022年2月22日(火)11時00分~12時00分

建学の精神と背景

新型コロナウイルスにより激変した社会。また現在、世界的に脱炭素へ加速すると同時に、

企業は事業の社会的意義と、持続可能性が問われる時代となっています。

この大変化の時代において、これまでの分析や計画だけでは事業を推進することはできません。

 

―既存の延長ではなく、構想=理想の姿を描き、実現のための構想計画を立て実行するー

事業構想で組織や社会の未来を担う、イノベーション人材が求められています。

本学の特徴(事業構想サイクル)

いかにして事業の構想に必要な素養を身につけるのか。

まずは、多様な視点で観察をし、アイデアを思いつく・閃く・気づくことから始めます。

そのアイデアを膨らませ、自分ならではの個性を最大化した構想案を構築します。

そして対象顧客に対するフィールリサーチを経て、実現するためのアイデアを紡ぎあげた構想計画を策定し、映像で想像できるレベルまでのストーリーを描いたプレゼンテーション、社会に広めていくマーケティング・コミュニケーションまでを対象にしています。

プロジェクト研究とは

◯事業構想大学院の事業構想修士課程のカリキュラムのエッセンスを活かし、テーマに基づき、研究参加者の
 新たな事業構想と構想計画構築を行う1年間の研究会です。

◯研究会では、1人の担当教授が1年を通じてコーディネートとファ シリテーションを行いながら、研究員の知見を高めながら

 推進していきます。

◯多彩なゲスト講師を招きながら、研究員の視野を広め視点を磨き、研究員各自の事業構想を構築していくものです。

◯研究員は非常勤(雇用関係なし)で、日常の仕事に就きながら、研究会に参加します。大学院附属研究所の
 研究員の資格が付与され、大学院の知やネットワーク、施設を活用することができるものです。

期間

1年間(24回、4時間/回、月2回、原則隔週 曜日固定)

定員

原則10~15名/プロジェクト

参加費

120万円(非課税)/名(※)

プロジェクト構成員

研究員、事業構想大学院大学教授・客員教授、特別招聘ゲスト講師

 

(※)本プロジェクト研究は、助成金の対象になります。法人向けの制度として、人材開発支援助成金、個人向けの制度として、教育訓練給付金の制度があります。

助成金・給付金のご案内(PDF)

 

【実施形態】

1社型プロジェクト研究  ・・自社社員10〜15名で独自の研究会を組成

テーマ型プロジェクト研究・・複数社で10〜15名で異業種混合型

 

担当教員例

小野 淳哉
(おの あつや)
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学教授 事業構想研究所 副所長・教授

パナソニックにて、30年間一貫してソリューション事業推進。放送システムの局設備事業責任者、システム系新規事業推進センター所長を歴任した後、社内の人材開発組織で、新規事業創出のビジネススクールの企画・開発・主任講師を実践し、多数の社内イノベーション人材を育成した経験を持つ。

 

【担当プロジェクト研究】
製造業・大手ICT企業向けプロジェクト研究など

河村 昌美
(かわむら まさみ)
事業構想研究所 教授

大学卒業後に横浜市役所入庁。福祉、広報、教育部門を経て、2004年にアントレプレーナーシップ事業(庁内起業家制度、当時)により、日本初の「広告・ネーミングライツ事業(民間による行政資産の有効活用推進事業)」に関する新規事業部門を設立及び推進。現在全国の地方自治体で広く取組まれている同事業のスタンダードとなるビジネスモデルを構築。その後、2008年に新設された共創推進事業本部(現:政策局共創推進室)の設立メンバーとして、設立当初から2021年3月まで所属。社会・地域課題解決に資する公民共創(産官学連携)を専門として、数百件の様々な分野にわたる企業と行政のマッチング、コーディネート、コンサルティング、連携案件形成に携わる。 
2019年からは、事業構想大学院大学事業構想研究所客員教授として、全国の自治体や企業を対象としたプロジェクトを担当。2021年4月から現職。
その他、全国での国・地方自治体や大学、学会、セミナーなどにおいて公民共創に関するアドバイザー、講師を多数担当。法務博士(専門職)。

 

【担当プロジェクト研究】
公民共創・地域活性化、SDGs、企業版ふるさと納税を活用したプロジェクト研究など

井手 隆司
(いで たかし)
事業構想大学院教授、株式会社MILE SHARE 経営顧問、スカイマーク・エアラインズ前社長

1976年西南学院大学文学部外国語学科英語専攻卒業し、キャセイパシフィック航空に入社、1989年9月ブリティッシュ・エアウェイズ社入社。1998年6月同社日本地区営業部長に就任。

同年12月スカイマークエアラインズ代表取締役社長に就任。2003年1月同社取締役副会長、2009年5月取締役会長、翌年6月代表取締役会長に就任し、生産部門管掌・安全統括管理を担当。2015年12月エアアジアジャパン代表取締役会長に就任。2017年同社執行役会長を経て現職。同社において、就航の道筋をつける。一貫して航空業界で事業戦略、マーケティングに携わる。

 

【担当プロジェクト研究】
地域プロジェクト研究(能登SDGs、福岡DX、大分)など

渡邊 信彦
(わたなべ のぶひこ)
教授
(株)Psychic VR Lab取締役 COO

大手SIerにて金融機関のデジタル戦略を担当、2006年執行役員、2011年オープンイノベーション研究所所長を歴任。その後、起業イグジットを経て、 Psychic VR Labの設立に参画。2017年2月取締役 COO。2015年度より事業構想大学院大学の教員を務めるほか、各地の地域創生プロジェクトにも参画。

 

【担当プロジェクト研究】
金融機関向けプロジェクト研究、DXプロジェクト研究など

活用企業事例

よくあるご質問(Q&A)

Q:研究会では、どのようなことを教えてくれるのですか?

A:研究会は、あくまでも、新事業の開発を研究することを目的にしています。各人の研究を様々な形でサポートしていくのが研究会です。

新事業を開発するための発想転換や、テーマ発見に結びつく課題提供、事業構想の本質的な理解などはゲスト講師を招聘した研究会を通してインプットすることもありますが、プレゼンテーションやディスカッションを通して新事業の開発を促進します。

Q:講師はどんな方なのでしょうか?

A:事業構想大学院の教授が1年間を通してのファシリテーターを行います。必要に応じて、外部講師を招聘します。地域活性化を軸にした新事業開発をするので、アイデア発想法など事業構想のエッセンスの講義や、社会科学分野・事業実践者などを招き、発着想の参考にしていただきます。

Q:企業から派遣を考えていますが、誰を派遣すれば良いですか?

A:新事業を開発すべき方であれば、特に特定の部署・役職といった制限はありません。傾向として、大企業からの派遣の場合、新事業を開発する部門の責任者やマネジャーが、中堅〜中小企業の場合には、社長もしくは経営幹部が参加するケースが、それぞれ多くなっています。

Q:どのような企業が参加しますか?(企業規模など関係ありますか?)

A:企業規模や業種業界などは関係ありません。あらゆる業種業界において、新たな基幹事業を生み出す必要性はあるとおもいます。また、企業のみならず、NPO法人や自治体なども対象になります。

Q:研究会参加に、試験や適正検査などはありますか?

A:試験はありません。ただし、研究員として派遣される方も、能動的に、新たな事業に取組みたい、という意欲が必要です。新たな事業には失敗や挫折がつきものです。そのため、新事業に対する意欲やモチベーションが高いとは言えない方は、本研究会に適さないと言えます。

Q:研究会の成果物(アウトプット)は何ですか?

A:各人が作成する、事業構想計画書です。1年間で研究員1人あたり、1つの構想計画書を作成頂きます。

事業構想計画書は非公開ですが、修了生の声や、修了生が執筆した『第三創業の時代』(著・関山正勝 編集・事業構想大学院大学 出版部)に構想計画の内容が一部記載されていますので、参考にしてください。

Q:24回の研究会以外に、受講できる授業などはありますか?

A:事業構想スピーチを受講できます。事業構想スピーチは、水曜日19時〜21時に行われる、外部講師を招聘する特別講義です。政財界の第一線で活躍する方、事業構想の実践者としての企業経営者などをお招きし、自身の事業構想についてお話頂きます。業種・業界の垣根を超えた様々な方からの情報もさることながら、人脈・ネットワーク形成としても有用です。

Q:研究会以外に、サポートはありますか?

A:新事業を構想するために行うサポートとして、教授との個別面談や、事業構想研究所名の名刺を活用したフィールドリサーチ、事業構想スピーチの受講などがあります。また、新事業を開発し、実践する際には、月刊事業構想等のメディア取材による広報活動などもあり得ます。

お問い合わせ・個別相談お申込み

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【個別相談について】

各プログラムの内容・講師・予算などについてご相談を承ります。費用は掛かりません。

時間帯は平日10時~19時、形式は本学にご来校(東京・名古屋・大阪・福岡)/オンライン(Zoom、Teams)いずれも承っております。

所要時間は30分~1時間を目安にお考えいただければと存じます。