教員紹介

京都大学農学部卒業、同大農学研究科修了。英国ニューカッスル大学、農業・食料・農村発展学部にてPhD取得（2006）。東京農工大学21世紀COEプログラム研究員（講師）、同大生物システム応用化学府、産官学連携研究員を経て、2008年より科学技術振興機構（JST）・社会技術研究開発センター（RISTEX）、アソシエイトフェロー。2013年4月から東京工業大学グローバルリーダー教育院特任准教授。2018年4月より事業構想大学院大学准教授、2023年4月より現職。

専門は地域環境経済学。PhD取得後、一貫して、持続可能な社会への移行に関する多分野横断型の研究開発プログラム・プロジェクトや地域の主体的実践支援に携わってきている。農学修士。PhD（農業経済）(Newcastle University（イギリス）)。

＜その他委員等＞

• 内閣府「自治体ＳＤＧｓ推進評価・調査検討会」委員

• 全国町村会「今後の地域政策のあり方に関する研究会」委員

• JST「サイエンスアゴラ2024推進委員会」委員

• JSTさきがけ「地球環境と調和しうる物質変換の基盤科学の創成 [調和物質変換]」領域アドバイザー

• 国土審議会特別委員（半島振興対策部会）

• 東久留米市　環境審議会委員（2014-2016「環境基本計画検討部会」部会長）

• 内発的発展を担う人を育てる　事業構想大で学ぶ地方の活性化（月刊事業構想2019年9月号）

• コロナ体験後に考える　都市と農村、循環型地域経済と共生の原則（月刊事業構想2020年9月号）

• 地域新電力は持続可能な地域経済の基盤産業となれるのか？（月刊事業構想2021年6月号）

• 経営の視点から見る地域新電力・使命と戦略はあるか？（月刊事業構想2021年7月号）

• 「地域脱炭素ロードマップ」と自治体戦略で したたかに生き抜く（月刊事業構想2022年1月号）

• 地域脱炭素へ ESGを基点に地域金融機関の役割を再定義する（月刊事業構想2022年2月号）

• 地域脱炭素に向け 地域金融機関こそ、循環型の新規事業開発を（月刊事業構想2022年3月号）

• 10年間の軌跡から分析する 事業構想修士の構想の特徴（月刊事業構想2022年5月号）

月刊先端教育オンラインコラム：地域脱炭素と人材育成①～⑥

• 第1回「今注目される『地域脱炭素』とは」

• 第2回「地域脱炭素に必要な人材とは（1）」

• 第3回「地域脱炭素に必要な人材とは（2）」

• 第4回「欧州の地域・人材支援」

• 第5回「地域の実例にみる人材育成の鍵（1）」

• 第6回「地域の実例にみる人材育成の鍵（2）」

主な著書

• 『最新図説　脱炭素の論点 』（共編著、旬報社、2023年）

• 『「地域資本」主義で変える経済・環境・暮らし－成長から循環へ』（共編著、季刊『農業と経済』2023年春号）

• 『新しい地域をつくる －持続的農村発展論』（共著、岩波書店、2022年）

• 『「循環型経済」をつくる』（共著、農文協、2018年）

• 『内発的農村発展論 理論と実践』（共著、農林統計出版、2018年

主な論文

• 「分野横断・「共－進化」型研究開発プログラムマネジメントとその検証」（共著、国際P2M学会誌Vol.10, No.2, 2016年）

• Potential of the ‘Renewable Energy Exodus’ (a mass rural remigration) for massive GHG reduction in Japan (共著, Applied Energy 160, pp623-632, 2015)

• Socio-technological Co-evolution Approach: An Endeavor by the by the JST-RISTEX Environment-Energy R&D Program（共著, Energy Procedia 61, pp1438-1441, 2014）

• An easily traceable scenario for 80% CO2 emission reduction in Japan through the final consumption-based CO2 emission approach: A case study of Kyoto-city（共著, Applied Energy 90, pp1438-1441, 2012）

研究成果（機関リポジトリ）
researchmap
※「researchmap」は国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）が運営する研究教育業績等のデータベースです。

教員メッセージ
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