沿革

事業構想大学院大学　沿革

沿革

2011年10月

文部科学大臣より認可を受け、学校法人東教育研究団（現・先端教育機構）を設立

2012年4月

東京・南青山に事業構想大学院大学を開学

2012年7月

国立大学法人信州大学と事業構想大学院大学 大学間連携協定締結

2012年9月

月刊事業構想 創刊

2012年10月

大学院附属研究機関として、「事業構想研究所」設置

2014年6月

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と連携協定締結

2015年10月

学校法人日本教育研究団に名称変更

2016年2月

内閣府「地方創生カレッジ事業」にeラーニングコンテンツの開発・製作を受託

2017年3月

事業構想大学院大学が公益財団法人大学基準協会の大学認証評価にて「適合評価」

2018年3月

事業構想大学院大学 学術誌「事業構想研究」第1号創刊

2018年4月

事業構想大学院大学　大阪・福岡校開校

2019年4月

地域の交流人口・関係人口を創出する「ランナーズ・ヴィレッジ構想」農林水産省と始動
事業構想大学院大学 名古屋 開校

2020年3月

事業構想大学院大学、国連アカデミック・インパクトに参加

2020年12月

女性活躍推進法に基づく「えるぼし」最高位認定取得（先端教育機構）

2021年4月

国立大学法人岡山大学と事業構想大学院大学が包括連携協定を締結

2021年8月

大阪・関西万博「TEAM EXPO 2025」プログラムに参画

2021年10月

東日本高速道路株式会社と事業構想大学院大学が連携協定を締結

2022年4月

事業構想大学院大学 仙台 開校

2024年4月

文部科学省 令和4年度「成長分野における即戦力人材輩出に向けたリカレント教育推進事業」に採択
事業構想研究科 事業承継コース 開設

2025年4月

北海道島牧村にサテライト拠点を設置

社会貢献活動 （一部紹介、他多数）

地域活性や人材育成に資する活動に取り組んでいます。

今後の方針

事業構想大学院大学は、
おかげさまで開学から13年、東京・名古屋・大阪・福岡・仙台の5拠点へと成長を遂げ、
2025年には北海道にサテライト拠点を設置しました。

修了生の多くは、企業における新規事業、地域社会の活性化事業に取り組み、
社会課題の解決や、より良い社会の実現に向けて活躍しています。

本学では、「構想の普及と、構想人材の育成」を目指し、
これから47都道府県に開学し、日本各地の発展に向けて、市町村への展開を目標としています。

少子高齢化が進む中、地域社会にこそ構想人材は求められています。

今後も教育研究を重ね、微力ではございますが、
構想人材の育成による日本の活性化と進化の一翼となりますよう目指してまいります。
皆様と共に、理想の社会が実現できましたら幸甚です。
どうぞ宜しくお願い申し上げます。