社会の変化を深く洞察、経営資源を活かし、院生自身の自社の「事業構想」を描きます。

新しい事業を構想する人材を育成

一般的に、MBAは、既存の事業を分析整理し、利益を最大化することを目的にしています。

MPDは事業の根本からアイデアを発想し、理想となる事業構想を考え、実現するための構想計画を構築することで、社会の一翼を担う新たな事業を構想し、実践することを目的としています。本学では、「新規事業」を生み出せる人材の育成を目指しています。

実務経験の豊富な教授陣


ほか多数


年間150人を超えるゲスト講師

各界を代表するキーパーソンから最先端ビジネスモデルを学び、自身の事業構想のヒントが得られます。

  • 岡本直之氏 財務省 大臣官房審議官
  • 石破茂氏 元地方創生担当大臣
  • 瀬戸健氏 RIZAP(ライザップ)代表取締役社長
  • 大山健太郎氏 アイリスオーヤマ 代表取締役社長
  • 藤田晋氏 サイバーエージェント 代表取締役社長
  • 原研哉氏 グラフィックデザイナー
  • 林野宏氏 クレディセゾン 代表取締役社長

ほか、創業経営者・最先端分野研究者・クリエイター・哲学者など多数
※上記は、これまでに来学されたゲスト講師の一部です。

通いやすい時間割

講義日程は、平日夜間と土曜日。修了に必要な単位は週2~3日の通学で取得できます。欠席時は、映像でもフォローできます。

福岡 事業構想大学院 概要

研究科等 事業構想研究科事業構想専攻
授与学位 事業構想修士(専門職)
英語名称 MPD(Master of Project Design)
修業年限 2年間
授業日 平日夜間、土曜日
修了要件 34単位以上履修ならびに構想計画書の作成
(要審査合格)
募集人員 20名程度
出願資格 大学卒業または実務経験者
入学選考 書類選考・面接選考
学費 入学金10万円、年間学納金160万円
・教育訓練給付金制度
(個人向け・2年間最大112万円給付)
・人材開発支援助成金
(企業向け・2年間最大100万円助成)
・提携教育ローン、学費支援制度
・日本学生支援機構奨学金制度
校舎 福岡天神センタービル
(福岡市中央区天神・地下鉄天神駅直結)
開校予定 2018年4月

院生・修了生の声

  • 大学認証評価で「適合評価」

    公益財団法人大学基準協会の大学認証評価(専門分野別認証評価)において「適合評価」を受けています。大学認証評価は、学校教育法ですべての大学が定期的な受審を義務付けられている第三者による客観的な評価です。

    大学認証評価で「適合評価」 大学認証評価で「適合評価」
  • 月刊「事業構想」

    附属の出版部では、月刊「事業構想」で、あらゆるテーマや地域の事業構想の事例を収集・発信しています。院生は豊富な資料や文献を入手することができるだけでなく、その研究成果を発信する場にもなります。

    月刊「事業構想」 月刊「事業構想」

Q&A

働きながら通学できますか?

はい、可能です。講義は平日夜と土曜日に行っていますので、平日は昼間働いて夜大学院に通っている院生も多数いらっしゃいます。天神駅直結という、通いやすい立地です。

大卒でなくても出願できますか?

はい、可能です。本大学院で学ぶ上で適切な学力と経験を有すると認められた方など、一定の要件を満たす方でしたら出願いただけます。

修了後の進路はどのようになりますか?

すでに所属されている組織で活躍される方もいれば、修士号取得を機に新たな挑戦をされる方もいらっしゃいます。就業経験のない方でも、教授や院生などの人脈を通じてビジネスチャンスはたくさんあります。実社会とつながっている本学の課程を身につければ、新たな可能性が開けます。

奨学金は利用できますか?

日本学生支援機構(旧日本育英会)の奨学金がご利用いただけます。また、在学中は本学が教育ローンの金利手数料を支援する制度があります。

教育訓練給付金は受けられますか?

本学は対象講座に指定されていますので、2年間で最大112万円の教育訓練給付金が受けられます。
 

転勤になった場合はどうなりますか?

東京・大阪への移籍が可能です。詳しくは、事務局へご相談ください。
 

説明会・選考日程(2018年4月入学)
説明会
※説明会日程のご都合がつかない方には、個別相談会を設けています。こちらのフォームよりご登録ください。(説明会にご参加いただかなくても、出願可能です。)
会場 福岡 事業構想大学院
福岡県福岡市中央区天神2-14-8
福岡天神センタービル7階 宣伝会議九州本部内
(地下鉄「天神」駅徒歩1分、西鉄「福岡」駅徒歩4分)
<2・3月入試>
出願締切 2018年2月26日(月)
二次選考 2018年3月3日(土)-4日(日)
合否発表 2018年3月7日(水)
手続期限 2018年3月16日(金)
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