入学案内
事業構想研究科事業構想コース
経営資源を活かし、新事業を創り上げる。
- 学位
- 事業構想修士（専門職） ※英文学位名称 Master of Project Design
- 募集人数
- 120名（全校舎、春・秋入学の合計）
- 校舎
-
東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
本学のカリキュラムは全校舎共通で、居住地域に関係なく、自由に所属校舎を選択できます。
校舎から離れた地域や海外に居住されている方も修学可能です（一定程度のリアル参加を推奨しています）。 - コース
-
・事業構想コース
・事業承継コース
※コース選択は入学後にどちらでも希望できます。 -
ハイフレックス
（Hybrid-Flexible）型授業 - 本学は通学制の大学院ですが、リアル（対面）とオンラインの双方で受講できる、ハイフレックス（Hybrid-Flexible）型授業を実施しています。リアル（対面）とオンラインの受講は都度、自由に選択できます。
- 修了年限
- 2年
- 学費
-
入学金：20万円
1年次授業料：160万円
2年次授業料：160万円
合 計：340万円
事業承継研究科事業承継コース
事業の承継と、第二創業。
事業構想大学院大学では、事業承継予定者、第三者承継予定者などを対象とした「事業承継コース」を2024年4月に新設しました。現在の日本では、永年にわたり黒字経営を継続しているにもかかわらず、事業承継者がいないために廃業、M&Aする企業が多くみられ、今後、増加することが予想されています。｢事業承継コース｣では、企業理念の明確化、ステークホルダーからの期待の理解、社会における存在価値の追求、時代にあった商品・サービス開発などに取り組みます。既設の「事業構想コース」の科目の履修に加えて履修することで、同じキャリアパスを目指す方が切磋琢磨できる場を創出します。春入学のみで募集します。
2026（令和8）年春入学（4月入学）
※東京・名古屋・大阪・仙台・福岡（海外在住者を含む）の全校舎を募集します。
※事業構想コース、事業承継コースを募集します。
セミナー・説明会では本学の独自性や実践的なカリキュラムをご体験いただけます。さらには柔軟な受講スケジュール、入学選考の最新情報まで。
ぜひセミナー・説明会へご参加ください。
2026（令和8）年春入学（4月入学）
| 入試回 | 出願締切日 | 書類提出・出願料 納付 期限 |
二次選考期間 |
|---|---|---|---|
| 2月 | 2/3(火) | 2/5(木) | 2/12(木)～2/14(土) |
| 3月① | 2/24(火) | 2/26(木) | 3/4(水)～3/7(土) |
| 3月② | 3/10(火) | 3/12(木) | 3/18(水)～3/21(土) |
出願に関するご質問にお答えします 公式LINE「なんでも相談室」
入学にあたってのご相談や出願にあたっての疑問点などを、LINEチャットで簡単にご質問いただけます。
出願は、以下の手順でwebよりおこなってください。１〜３の手続き後、出願完了となります。
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1. 入学出願フォーム提出
以下のボタンをクリックすると、入学出願フォームが表示されますので、ご記入の上提出をお願いします。
-
2. 選考書類提出
次の書類を電子データでadmission@mpd.ac.jp宛に送付してください。
- ■志望書（指定書式なし）
- ■推薦書（※企業・団体派遣入試対象者のみ） 指定書式はこちら
- ■証明写真（スマートフォンで撮影したものでかまいません）
-
3. 入学検定料納入
入学検定料（35,000円）を「オンライン決済」（クレジットカード払い）もしくは銀行からの「口座振込」で納入してください。
納入された入学検定料は、いかなる理由でも返還しませんので注意してください。
オンライン決済
PayPalで簡単にオンライン決済（納付）できます。下記をクリックするとオンライン決済画面が表示されます。
オンライン決済（PayPal）
収納先：学校法人先端教育機構
金額：35,000円（金額は自動設定されています）PayPalについて
かんたん＆安全なオンライン決済サービス | PayPal JP口座振込
- ■金融機関名：三菱UFJ銀行
- ■支店名：青山支店
- ■口座種別：普通預金
- ■口座番号：0130323
- ■口座名義：学校法人先端教育機構 ガク) センタンキョウイクキコウ
事業構想大学院大学では、開学当初より「企業・団体推薦入試」を設けてご活用いただいておりますが、より中長期的な視点で本学を人材開発の場として活用を希望する企業に対して、審査の上「人材開発連携企業」として認定し、本学修士課程への入学枠（推薦枠）を付与する制度を創設しました。
本学では、自治体と連携協定を締結して、地域おこし協力隊員が、地域活動に取り組みながら大学院に通学できる制度を設けています。
総務省・地域おこし協力隊は最大3年の任期で、大都市住民が地域に住民票を移して、地域活性化、まちづくりなどに取り組みます。
隊員は、在任期間中に事業構想大学院大学修士課程に修学し、地域で自立できる力をつけて、定住を目指します。
地域おこし協力隊制度は、総務省から自治体に対して隊員の人件費、活動費が交付されます（特別交付税措置）。
自治体は、活動費のなかから学費を予算化することで、隊員の学費負担を軽減・免除して修学支援をします。
現在、本学では、北海道島牧村の地域おこし協力隊において、本制度を活用した募集を行っています。
教育訓練給付金・専門実践教育訓練（個人向け）、人材開発支援助成金（企業派遣の場合）、教育ローン（提携金融機関、国の教育ローン）が利用できます。また、在学中の教育ローンの金利を本学で負担する制度もあります。
アドミッション・ポリシー
1.求める院生像
事業構想大学院大学は、ゆたかな発想及びその発想を実現する構想力を持ち、かつ事業を継続的に進化させ、社会の一翼を担う志を持ち、自身が立てた目標を達成できる人材の育成を目的としています。そのため、講義を通じて知識を得るのみでなく、柔軟な発想のもと、その知識を応用し、新たな知識を創生しながら、教授陣、学友と論理的で建設的な議論を積み重ね、多様性を享受し、異なる意見を綜合（シンセシス）することにより新しい価値を創造する院生を求めています。
具体的には、下記の人物を対象としています。
- 新規事業担当者（及び将来携わりたいと希望する者）
- 事業承継者（及び事業承継予定者、第三者承継を希望する者）
- 行政や地域組織に属し、社会変革を志す者
- ベンチャービジネス、ソーシャルビジネスで起業を目指す者
- 新たな構想により自社を持続発展させたいと考える経営者
2.入学試験の基本方針
そのため事業構想大学院大学の入学試験は、下記の基本方針のもと実施されます。
卓越した発想に基づく一方で、実現可能性に支えられた説得性のある事業を立案する能力を習得できる素養を要求します。
社会課題を読み解き、その課題を解決する事業の構想を論理整合的に論述できる思考能力を要求します。
論理的かつ建設的な議論を展開し、共感を得ることのできるコミュニケーション能力を要求します。
事業構想大学院で学ぶ院生には、強い問題意識と使命感、好奇心と多様性を享受するオープンな志向が求められます。さらには、事業構想に取り組んでいくうえで必要な専門知識と分析・創造的能力を身につけていくために必要な基礎力も求められます。そのために事業構想大学院大学では、書類選考、筆記試験、面接試験を通じて、入学希望者のこれらの能力を評価しています。