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Mission建学の理念

意志があれば、道は開ける。

学校法人日本教育研究団 理事長
事業構想大学院大学 教授 博士(商学)
東 英弥

事業の種は無数で、アイデアには無限の可能性がありますが、そこには Synchronicity (共時性) -意味ある偶然の一致-が存在するように思います。本人のおかれた環境、経験、生き方の中から社会に役立つ潜在的なものをどう引き出し、社会を活性化するか、現存の事業や企業に何を付加するかを考えることから、事業構想は始まります。しかし、現業の下で新事業に取り組む際には、どの企業も得てして、時機を逸した決断や困難な適材発掘など、取組み姿勢が整わないものです。

それが、少しのきっかけで動き出すことを、ご紹介したいと思います。きっかけとは、意志の力であり、意志があれば道は開けるのです。多くの事業や経営者との会遇を得てきた経験から、実在する経営資源の中から、新たな分野を探すことが重要であると気づきました。起業も大切ですが、日本にある約 400万社の企業が事業および雇用を継続し、進化発展していくことこそが肝要です。企業繁栄のピークは30年と言われますが、昨今のIT ソリューションの進化に伴う市場の激動の中では、退化する企業もあれば、新たにチャンスを見いだす企業もあります。そこで、今こそ自分が、と立ち上がり、本気で事業構想に取り組む人を育成することが、全ての解になると考え、新分野の大学院大学を設立しました。身近な対象者は、企業における新事業や経営企画担当者、事業承継者、社会起業、地域創生の志を有する人たちです。

時代の変化を先読みし、知財を活かし、未来をつくり出す

事業構想大学院大学の目的は、理想とする事業構想を考え、実現するための構想 ( 理想 ) 計画を研究していくことにあります。継続できる事業は、社会の一翼を担うものであり、利益は社会や市場の評価として表れます。

大学院では、院生がそれぞれの社会人経験に基づき事業構想を描き、講義での学びを積極的に取り入れ、他の院生や教授も交え日夜活発に議論します。机上の論理を超えた実践的な研究によって、事業構想と構想計画が円熟していきます。これが、学問と応用の違いです。様々な分野で活躍する社会人で構成される本学では、異なる立場での意見が活発に交わされます。専任教員はもとより、招聘する専門家、専門学者、多様な業種の成功者による講義は、大きな気づきと刺激をもたらすでしょう。

本気の院生たちは、常日頃から神経を集中させ、必要な情報や知識を、気配を察してつかみ取ります。この姿勢があれば、市場の動きを予知し、先を読む力も備わってきます。社会人としての基本がありますから、講義を通して考えを整理し、研究者( 事業構想修士) の心構えも備わります。

また、大学では開学と同時に、付属機関となる事業構想研究所を設立しました。一年で大学院のエッセンスを組織で取り入れたいという要望を受け、各種プロジェクトを推進し、すでに多くの効果・成果が上がっています。同時に、セミナーなど新しい教育カリキュラムの開発にも積極的に着手し、教育環境の一層の進化発展に努めています。

社会の一翼を担い、継続進化する事業を推進する人材を育成

大学、研究所を通して、400万社の日本企業の活性化を目指し、また、地方創生の一翼を担うことを実現したい。私自身、47都道府県に大学をつくる構想を温めています。これからの時代、地方の企業や自治体が活性化するには、地域の慣習や自然環境を理解する人が事業の担い手にならなければいけません。そのような方々と共に、多くの事業アイデアを着想し、事業哲学を発見し、雇用を創出し、日本全国へと広く人と事業の輪を広げながら、継続的な成長をしていきたいと願っています。

事業の構想と進化に終わりはありません。本学での2年間の研究は、院生に一生を通じた繋がりをもたらします。どうぞ一人でも多くの方々が、事業構想と構想計画に意欲を燃やし、共にこれからの日本、世界の新たなる経済活動の一翼を担うことを期待しています。

プロフィール

東 英弥あずま・ひでや
学校法人 日本教育研究団
事業構想大学院大学 理事長・総長
1952年神奈川県出身。1978年からこれまでに11社起業し、現在、(株)宣伝会議を加えた12社を経営。事業の傍ら、東京大学大学院工学研究科、東京大学大学院新領域創成科学研究科などで研究を重ね、理論と実務の融合を実践。早稲田大学、多摩大学大学院、青山学院大学で客員教授を歴任。2012年、文部科学大臣の認可を得て事業構想大学院大学を設立。現在、(株)宣伝会議代表取締役会長。地域活性学会常任理事、日本広報学会理事のほか、実践経営学会、情報知識学会、日本広告学会に所属。事業構想大学院大学教授。著書に『統合型ブランドコミュニケーション』(早稲田大学出版、日本広報学会賞 教育・実践貢献賞 受賞)等。2015年、全広連日本宣伝賞・吉田賞受賞。博士(商学)。
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