※開催終了しました。
フォーラム イベント オンライン 2023年4月25日(火) 開催終了
【大学DXフォーラム第1弾】
教育・研究・財務データの可視化で進化する大学経営最前線
教育、研究、財務等、大学の諸活動について、いかにデータを収集・分析し、IR(Institutional Research)の推進や戦略の検討につなげていくのかが今後の大学経営でますます重要となります。本フォーラムでは、これらを実現していく最新のDX事例に迫っていきます。
今回は、大学IRで先行する北海道大学の長谷山副学長に、最新の「データを基にした戦略的な大学経営」について基調講演をしていただきます。続いて、大学や民間企業の各登壇者より、CRMの活用や学習成果の可視化、在学生とのコミュニケーション施策、教員評価システムの導入などについて発表いただきます。各大学の現場で課題の多いテーマから厳選しており、大学経営や教育改革に関わる方々にとって必見の内容となっております。
このような課題をお持ちの教育関係者に特におすすめです。
・大学経営を感覚ではなくデータに基づいて戦略的に考えたい方
・大学での最新のDX事例を知りたい方
・DXを進めるうえでのポイントや組織の巻き込み方を知りたい方
・ステークホルダーとの関係性をデータを用いて高めていきたい方
開催概要
◆日時 :2023年4月25日(火) 13:00~15:30
◆対象 :高等教育機関(大学、大学院、高等専門学校、専門学校、短期大学)の経営者や教職員 など
◆会場 :オンライン配信(アーカイブ配信含む)
◆主催 :学校法人先端教育機構 月刊先端教育
◆協賛 :株式会社セールスフォース・ジャパン 、 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
◆参加費 :無料(事前申込必須)
視聴方法の詳細 |
「開催2営業日前」と「当日の午前中」に、接続先のURLをメールで送付いたします。 スマホやタブレットの方はZoomアプリのダウンロードをお願いいたします。 ご用意がない場合、「リンクが無効」という表示が出てしまいます。
≪アーカイブ視聴≫ 申込者全員にご案内します。申込期間は「5月9日(火)まで」を予定しております。 |
※タイトルが変更となりました。内容自体に変更はございません旨、ご了承ください。
(旧名称:大学DXセミナー 教育・研究体制を変える学校経営・働き方のDX)
【お問い合わせ】
ご案内メールが届かない場合は、下記問い合わせメールアドレスへご連絡をお願いいたします。
開催直前はお電話がつながりにくくなる場合がございます。メールでのお問い合わせは、スムーズなご案内が可能です。
◆「学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 月刊先端教育 ウェビナー事務局」
Tel: 03-6278-9031 (10:00~17:00)
Mail:webinar@sentankyo.ac.jp
プログラム
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13:00~13:30
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≪基調講演≫
教学・研究・財務のデータを可視化、大学経営戦略に必要な大学IRとは?
北海道大学 副学長 / 大学支援フォーラムPEAKS「大学IR WG」主査
長谷山 美紀 氏
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13:35~14:00
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CRMで変革する大学経営・働き方 ー日本経済大学における取り組み事例ー
◇日本経済大学
業務推進部長 / 国際部長 / マーケティングコース長 / 准教授 田代 雄三 氏
◇株式会社セールスフォース・ジャパン
Salesforce.org プロダクトマネージャー 山本 和弥 氏
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14:05~14:30
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学校と在学生をつなぐ
青山学院大学と中部大学のアプリを通じたコミュニケーション施策とは?
株式会社ヤプリ マーケティング部 神田 静麻 氏
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14:35〜15:00
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≪特別講演≫
神戸大学での教育データ活用の仕組みづくり -神戸大学DXの紹介-
神戸大学
DX・情報統括本部情報基盤センター 殷 成久 氏
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15:05~15:30
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教育DXによる学修ポートフォリオと教員評価の実現
株式会社プラスアルファ・コンサルティング
ヨリソル企画推進チーム グループリーダー 川島 将史 氏
登壇者・講演テーマ
教学・研究・財務のデータを可視化、大学経営戦略に必要な大学IRとは?
北海道大学は教学・研究IRを統合し、執行部と部局が連携しながら収集したデータを基に、全学的なIRデータの可視化・共有基盤「北海道大学ビジネスインテリジェンス(北大BI)」を構築することで、戦略的な大学経営を実現している。また、「大学支援フォーラムPEAKS」を通じ、データ可視化ツールの横展開にも取り組んでいる。さらにIRデータ分析に基づく融合研究拠点を学内に整備しており、これらの取組をご紹介する。

長谷山 美紀 氏
(はせやま みき)
北海道大学 副学長
大学支援フォーラムPEAKS「大学IR WG」主査
北海道大学大学院工学研究科電子工学専攻修士課程修了後、北海道大学電子科学研究所助手、工学部・大学院工学研究科助教授などを経て、2006年に北海道大学大学院情報科学研究科教授に就任。2020年より、北海道大学副学長、大学院情報科学研究院長などを兼務し、現在に至る。
CRMで変革する大学経営・働き方 ー日本経済大学における取り組み事例ー
Salesforceは、CRM(構成員管理)、MA(マーケティングオートメーション)、Slack、Tableauなど、学習者接点にまつわるあらゆる製品を提供しており、学内での学習者体験、大学運営をデジタル時代に適合させ、大きな変革をもたらすデジタルソリューションを教育機関に届けています。本セッションでは、大学におけるCRM活用方法を、日本経済大学 業務推進部長 田代 雄三氏をお招きし、同大学での取り組み事例を交えてご紹介します。

田代 雄三 氏
(たしろ ゆうぞう)
日本経済大学
業務推進部長 / 国際部長 / マーケティングコース長 / 准教授
ベネッセコーポレーションでのサービス開発・マーケティング、ミスミグループ本社での海外現地法人オペレーション改善等を経て現職。デジタルを活用した教育・業務改善を担当。

山本 和弥 氏
(やまもと かずや)
株式会社セールスフォース・ジャパン
Salesforce.org プロダクトマネージャー
学校と在学生をつなぐ
青山学院大学と中部大学のアプリを通じたコミュニケーション施策とは?
教育現場におけるデジタルの加速は一層勢いを増しています。
GIGAスクール構想では「デジタル推進による校務効率化」などが掲げられ、各校は新しいスタンダードを確立すべく対応を急がれています。
今回は、「デジタル推進をしたいが、取り組み方が良いかわからない・人的リソースがなく推進できない」という課題をお持ちの教育現場の方々に向けたセミナーです。ヤプリで、どのようにDX推進支援が可能かをご説明します。

神田 静麻 氏
(かんだ しずま)
株式会社ヤプリ マーケティング部
新卒で不動産業での新規営業、IT企業で営業、カスタマーサクセスを行い、2016年に創業期のヤプリへインサイドセールス部の立上げで参画。 EC、小売、メーカーを中心に幅広く自社アプリの提案を進め、累計2000以上の商談を創出。同部のマネジメントを経て、2021年に現職に。
≪特別講演≫
神戸大学での教育データ活用の仕組みづくり -神戸大学DXの紹介-

殷 成久 氏
(いん せいしゅ)
教育DXによる学修ポートフォリオと教員評価の実現
教育DXが進む中で、学修ポートフォリオや人事評価システムの導入が広がっています。
一方で、せっかく構築したポートフォリオが形骸化していたり、人事評価の効率化だけで終わってしまうという課題もお聞きします。
本セミナーでは
①教育データを一元化するプールの構築
②学修ポートフォリオ↔ティーチングポートフォリオの実現
③教育改善に向けた教育データの利活用
上記3つを最新の事例を踏まえご紹介いたします。

川島 将史 氏
(かわしま まさふみ)
株式会社プラスアルファ・コンサルティング
ヨリソル企画推進チーム グループリーダー
2014年まで、株式会社ドワンゴに入社しウェブディレクターを担当。
2015年より5年間、中学校英語教員として教壇に立つ。
2019年、株式会社プラスアルファ・コンサルティングに入社。
2020年から教育系システム「ヨリソル」の立ち上げを行い、現在に至る。
Q&A
Q.いつまで申し込みが可能ですか。
A.HPからのお申し込みの場合はアーカイブ配信終了時まで可能です。
お申込者全員に、オンライン配信とアーカイブ配信両方の視聴URLをご案内いたします。
Q.接続方法について教えてください。
A.「開催2営業日前」と「当日の午前中」に送付させていただいておりますので、メールボックスをご確認ください。
メールが届いていないという方は、恐れ入りますが、下記にお問い合わせをいただけますでしょうか。
【お問い合わせ】
学校法人先端教育機構 月刊先端教育 ウェビナー事務局
Tel: 03-6278-9031 (10:00~17:00)
Mail:webinar@sentankyo.ac.jp
▶︎教育機関の皆様へ
本学の配信システムと各教育機関内のセキュリティの兼ね合いでメールが届いていないという事象が発生しております。
上記お試しいただいても届かない場合は、フリーアドレスなどでお試しいただけますでしょうか。
Q.資料はダウンロードできますか?
A.可能です。
当日のご案内メールをご確認いただくか、フォーラムルームに入室されますと、チャット内のアナウンスなどで
ご案内させていただいております。
Q.複数名で申し込みたいです。
A.ご案内は記入されたメールアドレスのみにしか送られないため、各自お申し込みいただくことをお願いしております。
オンラインセミナーお申し込みに関するプライバシーポリシー |
■個人情報保護方針 学校法人先端教育機構(以下「当法人」)(プライバシーポリシー)は、教育・出版・広告マーケティング業務において当法人が取 り扱う全ての個人情報の保護について、社会的使命を十分に認識し、本人の権利の保護、個人情報に関する法規制等を遵守します。 また、以下に示す方針を具現化するための個人情報保護マネジメントシステムを構築し、最新のIT技術の動向、社会的要請の変化、 経営環境の変動等を常に認識しながら、その継続的改善に、全社を挙げて取り組むことをここに宣言します。
1. 個人情報は教育・出版・広告マーケティング業務において当法人の正当な事業遂行上並びに従業員の雇用、人事管理上必要な 範囲に限定して、取得・利用及び提供をし、特定された利用目的の達成に必要な範囲を超えた個人情報の取扱いを行わないた めの措置を講じます。 2. 個人情報保護に関する法令、国が定める指針及びその他の規範を遵守致します。 3. 個人情報の漏えい、滅失、き損などのリスクに対しては、合理的な安全対策を講じて防止すべく事業の実情に合致した経営資 源を注入し個人情報セキュリティ体制を継続的に向上させます。また、万一の際には個人情報に関する法規制等に則り速やか に是正措置を講じます。 4. 個人情報取扱いに関する苦情及び相談に対しては、迅速かつ誠実に、適切な対応をさせていただきます。 5. 個人情報保護マネジメントシステムは、当法人を取り巻く環境の変化を踏まえ、適時・適切に見直してその改善を継続的に推進 します。 本方針は、全ての従業者に配付して周知させるとともに、当法人のホームページ、パンフレットなどに掲載することにより、いつで もどなたにも入手可能な措置を取るものとします。
1. 事業者の名称 学校法人先端教育機構 2. 管理者(若しくはその代理人)の氏名又は職名、所属及び連絡先 管理者名:情報セキュリティ責任者 3.個人情報の利用目的 ご本人より書面等(ホームページや電子メール等によるものを含む。以下「書面」という)に記載された個人情報を直接取得す る場合の利用目的 関する情報の提供および提案」「雑誌・書籍、セミナー、その他イベントに関する案内」等に利用する場合があります。 (1)お客様情報 ・契約の履行(商品、サービスの提供等)のため (2)取引先情報 商談及び業務上の諸連絡、受発注業務、請求支払業務のため (3)従業員情報 従業員の人事労務管理、業務管理、健康管理、セキュリティ管理のため (4)採用応募者に関する個人情報 採用応募者への連絡と当法人の採用業務管理のため 4.個人情報の第三者提供 当法人では取得した個人情報を、業務目的の達成に必要な範囲において、以下の要領で第三者に提供する場合がございます。 (1)第三者に提供する目的 (2)提供する個人情報の項目 (3)提供の手段又は方法 (4)提供を受ける者の組織の種類、属性 (5)提供を受ける者の利用目的 (6)個人情報の取扱いに関する契約 5.個人情報取扱いの委託 当法人は事業運営上、お客様により良いサービスを提供するために業務の一部を外部に委託しています。業務委託先に対して は、個人情報を預けることがあります。この場合、個人情報を適切に取り扱っていると認められる委託先を選定し、契約等に おいて個人情報の適正管理・機密保持などによりお客様の個人情報の漏洩防止に必要な事項を取決め、適切な管理を実施させ ます。 6.個人情報の開示等の請求 お客様は、当法人に対してご自身の個人情報の開示等(利用目的の通知、開示、内容の訂正・追加・削除、利用の停止または 消去、第三者への提供の停止)に関して、当法人問合わせ窓口に申し出ることができます。その際、当法人はお客様ご本人を確 認させていただいたうえで、合理的な期間内に対応いたします。 7.個人情報を提供されることの任意性について お客様が当法人に個人情報を提供されるかどうかは、お客様の任意によるものです。ただし、必要な項目をいただけない場合、 各サービス等を適切な状態で提供できない場合があります。 8.ご本人が容易に認識できない方法により取得する場合について クッキー(Cookies)は、お客様が当法人のサイトに再度訪問された際、より便利に当サイトを閲覧していただくためのもので あり、お客様のプライバシーを侵害するものではなく、またお客様のコンピューターへ悪影響を及ぼすことはありません。 また当法人のサイトでは個人情報を入力していただく部分にはすべてSSL(SecureSocketsLayer)のデータ暗号化システム を利用しております。さらに、サイト内における情報の保護にもファイアウオールを設置するなどの方策を採っております。 ただし、インターネット通信の性格上、セキュリティを完全に保証するものではありません。あらかじめご了承ください。 9.認定個人情報保護団体について 当法人が加入する認定個人情報保護団体は、ありません。 10.プライバシーポリシーの変更手続 当法人は、必要に応じて本ポリシーを変更します。但し、法令上お客様の同意が必要となるような本ポリシーの変更を行う場合 、変更後の本ポリシーは、当法人所定の方法で変更に同意したユーザーに対してのみ適用されるものとします。なお、当法人は、 本ポリシーを変更する場合には、変更後の本ポリシーの施行時期及び内容を当サイト上での表示その他の適切な方法により周 知し、またはお客様に通知します。
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